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記事 日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』が運営する、HRテクノロジー(HR Tech、HRテック)総合情報サイト 優秀な人材は既存の人事評価には表れない 日本企業の強みを生かした「デジタル人材」の育成方法とは

日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』が運営する、HRテクノロジー(HR Tech、HRテック)総合情報サイト 優秀な人材は既存の人事評価には表れない 日本企業の強みを生かした「デジタル人材」の育成方法とは

日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』が運営する、HRテクノロジー(HR Tech、HRテック)総合情報サイト  優秀な人材は既存の人事評価には表れない
日本企業の強みを生かした「デジタル人材」の育成方法とは
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デジタル化が進む中で、「組織・人材」は圧倒的に立ち遅れている

現在、多くの企業がデジタル化への取り組みを加速させようとしています。角田さんはこの状況をどのようにご覧になっていますか。

日本企業のデジタル化は、ここ5年ほどで大きく進んできたと捉えています。2016年頃からディープラーニングや機械学習が注目されるようになり、2018年には大企業が一斉にデジタル専門部署を設置しました。そして現在では「DX」が注目されています。

現在の日本のDXは、大きく二つの潮流に分けられるでしょう。

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日本企業の強みを生かした「デジタル人材」の育成方法とは

一つは、商品・サービスのデジタル化です。人工知能を用いた新しいサービスが続々と登場しています。たとえば私が長年在籍していた東京海上グループでは、大規模な自然災害が発生した際の損害査定にあたり、人工衛星で地区の写真を撮影し、人工知能で分析させる仕組みを形にしています。従来は「人でなければ提供できない」「機械には任せられない」と思われていたようなサービスも、理論的に成り立てば認められるようになってきました。

もう一つの潮流は、プロセスのデジタル化。基幹システムの見直しやスマート工場の建設など、大企業の売り上げを支える仕組みそのものを全面的に刷新しようとする動きです。予算規模が大きい分だけリスクは高いのですが、果敢に変革へ挑んでいる企業も少なくありません。

一方で、日本のデジタル化は世界と比べて大きく遅れを取っているのではないかという声もあります。

たしかに、全分野において周回遅れであることは否めません。経済産業省が2021年に発表した第2弾のDXレポートでは、DXを進めるべき領域として「ビジネス」「商品・サービス」「業務」「プラットフォーム」の四つを挙げています。取り組まなければならない領域はまだ残されており、産官学をあげて推進スピードを加速させなければなりません。

とはいえ、商品・サービスや業務プロセスの範囲にとどまっているとしても、取り組み自体が進んでいることは評価すべきでしょう。民間企業の動きも他国に比べると遅れているかもしれませんが、2018年に大企業で一斉に専門組織が立ち上がったのは、実に日本らしいことといえます。横並びで徹底的に取り組みが広がっていくのは、日本企業の強みと言えるでしょう。こうした流れの中で、今や経営者も「うちにはDXなんて関係ない」などと言えない状況になっています。

ただ、日本企業の多くがデジタル化において圧倒的に立ち遅れている分野があります。それは「組織・人材」です。

タグ: 人工知能の分野はどこに行くのですか